建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(a)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
※1998年4月1日以後に新規取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物の償却方法は定額法によっております(在外子会社を除く)。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)		当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物及び構築物	1百万円		5百万円
機械装置及び運搬具	20		7

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

① 工場財団として担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2023年12月31日)	当連結会計年度(2024年12月31日)
土地	437百万円	437百万円
建物	1,335	1,414
合計	1,773	1,851

上記は、短期借入金(前連結会計年度1,000百万円、当連結会計年度100百万円)、長期借入金(前連結会計年度-百万円、当連結会計年度900百万円)の担保であります。
② その他の担保に供している資産は次のとおりであります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物の償却方法については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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