建設仮勘定、資産の部 - プロフェッショナルシステム、貸倒引当金他2件
2009年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- -
- 貸倒引当金
- -7億3800万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 1億2600万
2010年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- -
- 貸倒引当金
- -6億9000万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- 4億6700万
2011年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- -
- 貸倒引当金
- -19億3600万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -5億6900万
2012年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- -
- 貸倒引当金
- -11億4000万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -8億1600万
2013年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- 566億5900万
- 貸倒引当金
- -11億6200万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -4億3600万
2014年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- 710億400万
- 貸倒引当金
- -11億1900万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -3億9400万
2015年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- 787億5200万
- 貸倒引当金
- -9億1100万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -2億5800万
2016年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- -
- 貸倒引当金
- -6億8300万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- 18億2700万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -3億2600万
2017年3月
- 建設仮勘定
- -
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- -
- 貸倒引当金
- -5億2400万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- 11億2500万
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -2億400万
2018年3月
- 建設仮勘定
- -900万
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
- -
- 貸倒引当金
- -4億9100万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
- -1億4700万
2019年3月
- 建設仮勘定
- -1000万
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
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- 貸倒引当金
- -1億500万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
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2020年3月
2021年3月
- 建設仮勘定
- -600万
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
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- 貸倒引当金
- -1億7600万
- 減損損失 - メディアサービス分野
- -
- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
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2022年3月
2023年3月
- 建設仮勘定
- -1億4400万
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
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- 貸倒引当金
- -14億3500万
- 減損損失 - メディアサービス分野
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- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
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2024年3月
- 建設仮勘定
- -7300万
- 資産の部 - プロフェッショナルシステム
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- 貸倒引当金
- -16億1900万
- 減損損失 - メディアサービス分野
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- 貸倒引当金の増減額（△は減少）
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