6632 JVCケンウッド

時価

1567億円

PER 予

11.53倍

2010年以降

赤字-56.53倍
（2010-2024年）

1.26倍

2010年以降

0.27-1.45倍
（2010-2024年）

1.36%

ROE 予

10.89%

ROA 予

3.95%

減価償却費 - パブリックサービス分野、自己株式の処分、当社の所有者に帰属する持分合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費 - パブリックサービス分野	自己株式の処分	当社の所有者に帰属する持分合計	自己株式の取得	事業構造改革費用	土地
2009/03	-	-	-	-0.08億	-	574億
2010/03	-	-	-	0 +100%	944百万	474億 -17.6%
2011/03	-	197億	-	-0.04億	679百万 -28.1%	314億 -33.7%
2012/03	-	0 -100%	-	-0.01億赤縮	309百万 -54.5%	287億 -8.6%
2013/03	-	0	-	0 +100%	284百万 -8.1%	283億 -1.3%
2014/03	-	-	-	-	677百万 +138.4%	282億 -0.3%
2015/03	37.6億	-	-	-	295百万 -56.4%	277億 -1.8%
2016/03	39.8億 +5.9%	-	-	-	542百万 +83.7%	229億 -17.4%
2017/03	39.6億 -0.7%	-	396億	-	525百万 -3.1%	222億 -3%
2018/03	-	-	506億 +28%	-	14百万 -97.3%	210億 -5.2%
2019/03	-	-	620億 +22.5%	-	-	175億 -16.9%
2020/03	-	-	565億 -8.9%	-	-	170億 -2.6%
2021/03	-	-	646億 +14.4%	-	-	170億 ±0%
2022/03	-	-	795億 +23%	-	-	170億 ±0%
2023/03	-	-	988億 +24.3%	-	-	170億 ±0%
2024/03	-	-	1148億 +16.2%	-	-	170億 ±0%

2009年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: -800万
事業構造改革費用: -
土地: 574億4800万

2010年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: 0
事業構造改革費用: 9億4400万
土地: 473億6200万

2011年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: 197億3100万
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: -400万
事業構造改革費用: 6億7900万
土地: 314億100万

2012年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: 0
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: -100万
事業構造改革費用: 3億900万
土地: 286億8800万

2013年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: 0
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: 0
事業構造改革費用: 2億8400万
土地: 283億1400万

2014年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: 6億7700万
土地: 282億1600万

2015年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: 37億6000万
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: 2億9500万
土地: 277億300万

2016年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: 39億8200万
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: -
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: 5億4200万
土地: 228億7500万

2017年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: 39億5500万
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 395億5100万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: 5億2500万
土地: 221億8700万

2018年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 506億3800万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: 1400万
土地: 210億4100万

2019年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 620億900万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: -
土地: 174億7900万

2020年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 564億8500万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: -
土地: 170億2300万

2021年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 646億4500万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: -
土地: 170億2300万

2022年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 794億9500万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: -
土地: 170億2300万

2023年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 988億700万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: -
土地: 170億2300万

2024年3月

減価償却費 - パブリックサービス分野: -
自己株式の処分: -
当社の所有者に帰属する持分合計: 1148億100万
自己株式の取得: -
事業構造改革費用: -
土地: 170億2300万