6632 JVCケンウッド

時価

1539億円

PER 予

11.33倍

2010年以降

赤字-56.53倍
（2010-2024年）

1.23倍

2010年以降

0.27-1.45倍
（2010-2024年）

1.38%

ROE 予

10.89%

ROA 予

3.95%

法人税等調整額、新株の発行、支払手数料他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税等調整額	新株の発行	支払手数料	売却可能金融資産売却損益（△は益）	繰延ヘッジ損益（税引後）	平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野
2009/03	0.48億	-	-	-	-	-
2010/03	9.21億大幅増	-	-	-	-	-
2011/03	-36.5億赤転	-	-	-	-3.57億	-
2012/03	-25.2億赤縮	-	-	-	-0.27億赤縮	-
2013/03	-0.51億赤縮	-	-	-	-	-
2014/03	18.8億黒転	-	-	-	-	-
2015/03	-14.7億赤転	-	-	-	-	-
2016/03	-28.7億赤拡	-	-	-	-10.8億赤拡	-
2017/03	6.59億黒転	-	-	-	15.2億黒転	-
2018/03	4億 -39.3%	-	30.7億	-708百万	-10.3億赤転	-
2019/03	6.56億 +64%	72.9億	27.3億 -11.1%	-	-	-
2020/03	3.85億 -41.3%	-	29.1億 +6.7%	-	-	-
2021/03	1.75億 -54.5%	-	27.4億 -5.8%	-	-	-
2022/03	0.96億 -45.1%	-	41.4億 +51%	-	-	1,424
2023/03	-12.9億赤転	-	41.7億 +0.8%	-	-	371 -73.95%
2024/03	-18.3億赤拡	-	41.3億 -1.1%	-	-	387 +4.31%

2009年3月

法人税等調整額: 4800万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2010年3月

法人税等調整額: 9億2100万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2011年3月

法人税等調整額: -36億5300万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -3億5700万
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2012年3月

法人税等調整額: -25億2300万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -2700万
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2013年3月

法人税等調整額: -5100万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2014年3月

法人税等調整額: 18億8300万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2015年3月

法人税等調整額: -14億7400万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2016年3月

法人税等調整額: -28億7200万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -10億7500万
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2017年3月

法人税等調整額: 6億5900万
新株の発行: -
支払手数料: -
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 15億2000万
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2018年3月

法人税等調整額: 4億
新株の発行: -
支払手数料: 30億7000万
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -7億800万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -10億3200万
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2019年3月

法人税等調整額: 6億5600万
新株の発行: 72億9100万
支払手数料: 27億2900万
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2020年3月

法人税等調整額: 3億8500万
新株の発行: -
支払手数料: 29億1100万
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2021年3月

法人税等調整額: 1億7500万
新株の発行: -
支払手数料: 27億4300万
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: -

2022年3月

法人税等調整額: 9600万
新株の発行: -
支払手数料: 41億4100万
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: 1,424

2023年3月

法人税等調整額: -12億9200万
新株の発行: -
支払手数料: 41億7300万
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: 371

2024年3月

法人税等調整額: -18億2600万
新株の発行: -
支払手数料: 41億2800万
売却可能金融資産売却損益（△は益）: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
平均臨時雇用人員 - モビリティ＆テレマティクスサービス分野: 387