6632 JVCケンウッド

時価

1528億円

PER 予

11.24倍

2010年以降

赤字-56.53倍
（2010-2024年）

1.22倍

2010年以降

0.27-1.45倍
（2010-2024年）

1.39%

ROE 予

10.89%

ROA 予

3.95%

売却可能金融資産の売却による収入、利息の受取額、土地再評価差額金（税引後）他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売却可能金融資産の売却による収入	利息の受取額	土地再評価差額金（税引後）	事業構造改革費用	小計	当期変動額合計	自己株式
2008/03	-	-	-	-	-	-	-1.18億
2009/03	-	-	-	-	-	-	-203億赤拡
2010/03	-	-	-	944百万	-	20百万	-203億 ±0%
2011/03	-	-	-	679百万 -28.1%	-	-20百万赤転	-5.34億赤縮
2012/03	-	-	255百万	309百万 -54.5%	-	806百万黒転	-5.35億赤拡
2013/03	-	-	-	284百万 -8.1%	-	-	-5.36億赤拡
2014/03	-	-	-	677百万 +138.4%	-	-	-5.37億赤拡
2015/03	-	-	166百万 -34.9%	295百万 -56.4%	-	-	-5.38億赤拡
2016/03	-	-	82百万 -50.6%	542百万 +83.7%	-	-	-0.36億赤縮
2017/03	-	-	-15百万赤転	525百万 -3.1%	-	-	-0.37億赤拡
2018/03	818百万	173百万	-126百万赤拡	14百万 -97.3%	-	-	-0.38億赤拡
2019/03	-	229百万 +32.4%	-	-	-	-	-0.38億 ±0%
2020/03	-	243百万 +6.1%	-	-	1010億	-	-0.39億赤拡
2021/03	-	131百万 -46.1%	-	-	1044億 +3.3%	-	-0.39億 ±0%
2022/03	-	95百万 -27.5%	-	-	1062億 +1.8%	-	-1.39億赤拡
2023/03	-	356百万 +274.7%	-	-	-	-	-1.4億赤拡
2024/03	-	866百万 +143.3%	-	-	-	-	-71.2億赤拡

2008年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -1億1800万

2009年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -202億6100万

2010年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: 9億4400万
小計: -
当期変動額合計: 2000万
自己株式: -202億6100万

2011年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: 6億7900万
小計: -
当期変動額合計: -2000万
自己株式: -5億3400万

2012年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: 2億5500万
事業構造改革費用: 3億900万
小計: -
当期変動額合計: 8億600万
自己株式: -5億3500万

2013年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: 2億8400万
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -5億3600万

2014年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: 6億7700万
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -5億3700万

2015年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: 1億6600万
事業構造改革費用: 2億9500万
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -5億3800万

2016年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: 8200万
事業構造改革費用: 5億4200万
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -3600万

2017年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: -
土地再評価差額金（税引後）: -1500万
事業構造改革費用: 5億2500万
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -3700万

2018年3月

売却可能金融資産の売却による収入: 8億1800万
利息の受取額: 1億7300万
土地再評価差額金（税引後）: -1億2600万
事業構造改革費用: 1400万
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -3800万

2019年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: 2億2900万
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -3800万

2020年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: 2億4300万
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: 1010億4300万
当期変動額合計: -
自己株式: -3900万

2021年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: 1億3100万
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: 1043億8300万
当期変動額合計: -
自己株式: -3900万

2022年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: 9500万
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: 1062億1300万
当期変動額合計: -
自己株式: -1億3900万

2023年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: 3億5600万
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -1億4000万

2024年3月

売却可能金融資産の売却による収入: -
利息の受取額: 8億6600万
土地再評価差額金（税引後）: -
事業構造改革費用: -
小計: -
当期変動額合計: -
自己株式: -71億2400万