有価証券報告書-第7期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。
建物 2年～60年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては製品の特性に応じ、見込販売数量又は見込販売期間(1年から3年)に基づく方法によっています。
それ以外の無形固定資産については主として2年から20年の定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。