小計
連結
- 2008年5月31日
- 6億425万
- 2009年5月31日 -44.71%
- 3億3411万
- 2010年5月31日 +9.21%
- 3億6488万
- 2011年3月31日 +163.2%
- 9億6039万
- 2012年3月31日 +4.94%
- 10億786万
- 2013年3月31日 -8.12%
- 9億2606万
- 2014年3月31日 -23.62%
- 7億736万
- 2015年3月31日 +45.67%
- 10億3044万
- 2016年3月31日 -30.29%
- 7億1829万
- 2017年3月31日 -19.13%
- 5億8085万
- 2018年3月31日 -21.29%
- 4億5718万
- 2019年3月31日 +90.75%
- 8億7208万
- 2020年3月31日 -30.79%
- 6億359万
- 2021年3月31日 -49.78%
- 3億314万
- 2022年3月31日 +288.32%
- 11億7715万
- 2023年3月31日 -2.09%
- 11億5249万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 11:17
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △28,471 〃 △12,841 〃 評価性引当額小計 (注)1 △128,436千円 △98,418千円 繰延税金資産合計 381,816千円 423,518千円 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2023/06/28 11:17
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「長期前払費用償却額」、「助成金収入」、「未収入金の増減額(△は増加)」、「棚卸資産の増減額(△は増加)」、「前払費用の増減額(△は増加)」、「未払費用の増減額(△は減少)」、「未払消費税等の増減額(△は減少)」、小計欄以下の「利息及び配当金の受取額」、「法人税等の還付額」、「助成金の受取額」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」及び小計欄以下の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「長期前払費用償却額」10,637千円、「助成金収入」△20,579千円、「未収入金の増減額(△は増加)」2,490千円、「棚卸資産の増減額(△は増加)」138千円、「前払費用の増減額(△は増加)」8,851千円、「未払費用の増減額(△は減少)」16,638千円、「未払消費税等の増減額(△は減少)」28,105千円、「その他」△3,258千円は、「その他」43,023千円として、また、小計欄以下の「利息及び配当金の受取額」2,802千円、「法人税等の還付額」9,023千円、「助成金の受取額」20,579千円は、小計欄以下の「その他」32,405千円として組み替えております。