有価証券報告書-第11期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
・平成19年4月1日以降取得資産:定額法
・平成19年3月31日以前取得資産:旧定額法
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 5年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
(4) 長期前払費用
契約期間内で均等償却しています。