有価証券報告書-第48期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～15年
その他	2～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)の減価償却方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。