電算システム（3630）の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 1億8027万
- 2010年12月31日 -6.86%
- 1億6790万
- 2011年12月31日 +76.53%
- 2億9641万
- 2012年12月31日 +33.95%
- 3億9704万
- 2013年12月31日 -16.69%
- 3億3076万
- 2014年12月31日 +87.96%
- 6億2170万
- 2015年12月31日 -11.95%
- 5億4742万
- 2016年12月31日 -5.36%
- 5億1810万
- 2017年12月31日 -4.79%
- 4億9328万
- 2018年12月31日 +119.17%
- 10億8110万
- 2019年12月31日 +23.69%
- 13億3720万
- 2020年12月31日 +12.46%
- 15億379万
個別
- 2008年12月31日
- 1億7781万
- 2009年12月31日 +1.38%
- 1億8027万
- 2010年12月31日 -7.14%
- 1億6740万
- 2011年12月31日 +77.06%
- 2億9641万
- 2012年12月31日 +1.57%
- 3億106万
- 2013年12月31日 -0.36%
- 2億9999万
- 2014年12月31日 +98.62%
- 5億9583万
- 2015年12月31日 -9.74%
- 5億3780万
- 2016年12月31日 -5.37%
- 5億890万
- 2017年12月31日 -5.91%
- 4億7884万
- 2018年12月31日 +102.58%
- 9億7003万
- 2019年12月31日 +33.72%
- 12億9712万
- 2020年12月31日 +1.89%
- 13億2161万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。
(なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブ
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2021/03/26 11:01 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2021/03/26 11:01
b 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
