電算システム（3630）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年12月31日: 1億8027万
2010年12月31日 -6.86%: 1億6790万
2011年3月31日 +44.28%: 2億4226万
2011年6月30日 -21.26%: 1億9074万
2011年9月30日 +62.48%: 3億992万
2011年12月31日 -4.36%: 2億9641万
2012年3月31日 +1.97%: 3億225万
2012年6月30日 -30.44%: 2億1024万
2012年9月30日 +67.37%: 3億5188万
2012年12月31日 +12.83%: 3億9704万
2013年3月31日 +18.12%: 4億6898万
2013年6月30日 -35.25%: 3億365万
2013年9月30日 -13.76%: 2億6188万
2013年12月31日 +26.3%: 3億3076万
2014年3月31日 -12.58%: 2億8914万
2014年6月30日 +62.61%: 4億7017万
2014年9月30日 +43.4%: 6億7425万
2014年12月31日 -7.79%: 6億2170万
2015年3月31日 -18.67%: 5億560万
2015年6月30日 +32.44%: 6億6960万
2015年9月30日 -4.55%: 6億3915万
2015年12月31日 -14.35%: 5億4742万
2016年3月31日 +0.7%: 5億5124万
2016年6月30日 -7.48%: 5億1001万
2016年9月30日 +19.12%: 6億751万
2016年12月31日 -14.72%: 5億1810万
2017年3月31日 -14.85%: 4億4114万
2017年6月30日 +4.34%: 4億6029万
2017年9月30日 +27.74%: 5億8800万
2017年12月31日 -16.11%: 4億9328万
2018年3月31日 +16.1%: 5億7269万
2018年6月30日 +14.27%: 6億5442万
2018年9月30日 +15.33%: 7億5472万
2018年12月31日 +43.24%: 10億8110万
2019年3月31日 -18.03%: 8億8618万
2019年6月30日 +15.55%: 10億2398万
2019年9月30日 -1.18%: 10億1195万
2019年12月31日 +32.14%: 13億3720万
2020年3月31日 -3.79%: 12億8653万
2020年6月30日 -23.01%: 9億9048万
2020年9月30日 +21.18%: 12億31万
2020年12月31日 +25.28%: 15億379万
2021年3月31日 -27.76%: 10億8629万

個別

2008年12月31日: 1億7781万
2009年12月31日 +1.38%: 1億8027万
2010年12月31日 -7.14%: 1億6740万
2011年12月31日 +77.06%: 2億9641万
2012年12月31日 +1.57%: 3億106万
2013年12月31日 -0.36%: 2億9999万
2014年12月31日 +98.62%: 5億9583万
2015年12月31日 -9.74%: 5億3780万
2016年12月31日 -5.37%: 5億890万
2017年12月31日 -5.91%: 4億7884万
2018年12月31日 +102.58%: 9億7003万
2019年12月31日 +33.72%: 12億9712万
2020年12月31日 +1.89%: 13億2161万

有報情報

#1 資産の評価基準及び評価方法: その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。
(なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブ
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2021/03/26 11:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
b 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2021/03/26 11:01