有価証券報告書-第41期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(使用権資産を除く)
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
有形固定資産その他 1～15年
② 無形固定資産(使用権資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によってお ります。
③ 使用権資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。