持分法の適用範囲の変動、棚卸資産の増減額(△は増加)
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -117億5200万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 56億9900万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -72億3400万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -83億9300万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 14億3400万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -31億1700万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 5億8200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 53億2900万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -106億6800万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -33億1300万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億700万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -86億8500万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -95億5600万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -55億7300万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -137億2100万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 19億5900万