固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/30 10:00

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	7,743千円	716千円
工具、器具及び備品	209	21
計	7,953	737

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	2,599千円	1,258千円
工具、器具及び備品	0	73
計	2,599	1,331

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	589千円	2,896千円
機械装置及び運搬具	2,115	396
工具、器具及び備品	1,680	206
ソフトウエア	946	0
計	5,332	3,499

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

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#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※3 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

②固定資産
固定資産は58億7百万円(前期末比19百万円減)となりました。主な内訳は、有形固定資産25億35百万円(前期末比8百万円減)、無形固定資産10億48百万円(前期末比1億37百万円減)、投資その他の資産22億23百万円(前期末比1億26百万円増)です。
③流動負債

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#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法(但し、建物については定額法を採用)、連結子会社は定額法を採用しております。

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