建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物及び平成28年4月1日以後に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては見込利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/29 10:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	2,896千円	929千円
機械装置及び運搬具	396	84

2017/06/29 10:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	つくば研究所	47,576
	減少額(千円)	つくば研究所	929
構築物	増加額(千円)	横浜工場	36,040
機械及び装置	増加額(千円)	横浜工場	47,940
工具、器具及び備品	増加額(千円)	つくば研究所	66,036
ソフトウェア	増加額(千円)	本社	8,600

2017/06/29 10:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法(ただし、建物及び平成28年4月1日以後に取得した構築物については定額法を採用)、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～60年
機械装置及び運搬具 8～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては見込利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/29 10:00