構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 4年～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては見込利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/25 10:09

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

※3 直接減額方式による圧縮記帳の金額は以下のとおりであります。

	前事業年度(2019年3月31日)	当事業年度(2020年3月31日)
建物	-千円	163,239千円
構築物	-	85,687
機械及び装置	-	686,451

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#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※2 有形固定資産の減価償却累計額は以下のとおりであります。

	前事業年度(2019年3月31日)	当事業年度(2020年3月31日)
建物	2,805,526千円	2,855,819千円
構築物	341,415	350,873
機械及び装置	1,762,841	1,827,949

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 減少額のうち、直接減額方式による圧縮記帳額は次のとおりであります。

建物(千円)	163,239
構築物(千円)	85,687
機械及び装置(千円)	686,451

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/25 10:09