有価証券報告書-第17期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 5年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(3年)による定額法を採用しております。