無形固定資産
連結
- 2022年2月28日
- 683万
- 2023年2月28日 -31.76%
- 466万
個別
- 2022年2月28日
- 561万
- 2023年2月28日 -37.89%
- 348万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
b 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/05/25 15:30建物及び構築物 3年~50年 工具器具備品 4年~20年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/05/25 15:30
当連結会計年度末における固定資産の残高は791百万円となり、前連結会計年度末に比べ29百万円減少となりました。これは、有形固定資産471百万円(前連結会計年度末比47百万円減)、無形固定資産4百万円(同2百万円減)、投資その他の資産315百万円(同20百万円増)によるものであります。
(流動負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
② 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2023/05/25 15:30建物 3年~39年 工具、器具及び備品 4年~20年