無形固定資産
連結
- 2024年2月29日
- 330万
- 2025年2月28日 -62.23%
- 124万
個別
- 2024年2月29日
- 217万
- 2025年2月28日 -55.99%
- 95万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
b 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/05/28 15:30建物及び構築物 3年~39年 工具器具備品 4年~15年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2025/05/28 15:30
当連結会計年度末における固定資産の残高は529百万円となり、前連結会計年度末に比べ211百万円減となりました。これは、有形固定資産166百万円(前連結会計年度末比291百万円減)、無形固定資産1百万円(同2百万円減)、投資その他の資産361百万円(同82百万円増)によるものであります。
(流動負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
② 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2025/05/28 15:30建物 3年~39年 工具、器具及び備品 4年~15年