バイタルケーエスケーHD（3151）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2010年3月31日: 135億8700万
2010年12月31日 +3.05%: 140億200万
2011年3月31日 -3.21%: 135億5300万
2011年6月30日 -1.86%: 133億100万
2011年9月30日 -1.74%: 130億7000万
2011年12月31日 -1.56%: 128億6600万
2012年3月31日 -1.33%: 126億9500万
2012年6月30日 -1.73%: 124億7500万
2012年9月30日 -1.1%: 123億3800万
2012年12月31日 -1.73%: 121億2500万
2013年3月31日 -3.78%: 116億6700万
2013年6月30日 -1.32%: 115億1300万
2013年9月30日 -0.65%: 114億3800万
2013年12月31日 +3.83%: 118億7600万
2014年3月31日 -2.44%: 115億8600万
2014年6月30日 +3.71%: 120億1600万
2014年9月30日 +44.57%: 173億7200万
2014年12月31日 -1.11%: 171億7900万
2015年3月31日 -1.98%: 168億3900万
2015年6月30日 +1.51%: 170億9300万
2015年9月30日 -1.41%: 168億5200万
2015年12月31日 -1.6%: 165億8200万
2016年3月31日 -2.24%: 162億1000万
2016年6月30日 -1.82%: 159億1500万
2016年9月30日 -1.17%: 157億2800万
2016年12月31日 +0.2%: 157億5900万
2017年3月31日 -1.98%: 154億4700万
2017年6月30日 -1.53%: 152億1100万
2017年9月30日 -1.26%: 150億1900万
2017年12月31日 +6.08%: 159億3200万
2018年3月31日 +26.21%: 201億700万
2018年6月30日 -0.86%: 199億3400万
2018年9月30日 -0.85%: 197億6400万
2018年12月31日 -0.28%: 197億900万
2019年3月31日 -1.46%: 194億2200万
2019年6月30日 -0.53%: 193億1900万
2019年9月30日 +0.06%: 193億3100万
2019年12月31日 +0.14%: 193億5900万
2020年3月31日 -1.98%: 189億7500万
2020年6月30日 -0.78%: 188億2700万
2020年9月30日 -0.86%: 186億6600万
2020年12月31日 -1.61%: 183億6600万
2021年3月31日 +4.04%: 191億800万
2021年6月30日 +0.82%: 192億6400万
2021年9月30日 -0.7%: 191億3000万
2021年12月31日 -0.23%: 190億8600万
2022年3月31日 +1.14%: 193億300万
2022年6月30日 +9.75%: 211億8500万
2022年9月30日 -1.27%: 209億1700万
2022年12月31日 -1.14%: 206億7800万
2023年3月31日 -1.49%: 203億7000万
2023年6月30日 -1.46%: 200億7200万
2023年9月30日 -1.12%: 198億4800万
2023年12月31日 -1.24%: 196億100万
2024年3月31日 -2.18%: 191億7400万
2024年6月30日 -1.42%: 189億100万
2024年9月30日 -1.38%: 186億4000万
2024年12月31日 -1.39%: 183億8000万
2025年3月31日 -1.61%: 180億8500万
2025年6月30日 +4.42%: 188億8500万
2025年9月30日 -1.26%: 186億4700万
2025年12月31日 -0.56%: 185億4300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
②無形固定資産(リース資産を除く)
2025/06/20 10:43
#2 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業用資産については支店単位、また、賃貸用資産及び遊休資産については各物件を個別の資産グループとしております。
これらの資産グループのうち、時価の著しい下落または収益性の低下により、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(82百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物68百万円、土地11百万円及びその他1百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は主として、不動産鑑定士による不動産鑑定評価額、重要性の乏しい物件については路線価による相続税評価額又は固定資産税評価額に合理的調整を行って算出した金額を使用しております。
2025/06/20 10:43