バイタルケーエスケーHD（3151）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 135億8700万
- 2011年3月31日 -0.25%
- 135億5300万
- 2012年3月31日 -6.33%
- 126億9500万
- 2013年3月31日 -8.1%
- 116億6700万
- 2014年3月31日 -0.69%
- 115億8600万
- 2015年3月31日 +45.34%
- 168億3900万
- 2016年3月31日 -3.74%
- 162億1000万
- 2017年3月31日 -4.71%
- 154億4700万
- 2018年3月31日 +30.17%
- 201億700万
- 2019年3月31日 -3.41%
- 194億2200万
- 2020年3月31日 -2.3%
- 189億7500万
- 2021年3月31日 +0.7%
- 191億800万
- 2022年3月31日 +1.02%
- 193億300万
- 2023年3月31日 +5.53%
- 203億7000万
- 2024年3月31日 -5.87%
- 191億7400万
- 2025年3月31日 -5.68%
- 180億8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/20 10:43
建物及び構築物 3年～50年
②無形固定資産(リース資産を除く) - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業用資産については支店単位、また、賃貸用資産及び遊休資産については各物件を個別の資産グループとしております。2025/06/20 10:43
これらの資産グループのうち、時価の著しい下落または収益性の低下により、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(82百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物68百万円、土地11百万円及びその他1百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は主として、不動産鑑定士による不動産鑑定評価額、重要性の乏しい物件については路線価による相続税評価額又は固定資産税評価額に合理的調整を行って算出した金額を使用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
