バイタルケーエスケーHD（3151）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 5億2300万
2010年9月30日 +60.42%: 8億3900万
2010年12月31日 +643.03%: 62億3400万
2011年3月31日 -41.13%: 36億7000万
2011年6月30日 -76.16%: 8億7500万
2011年9月30日 +53.94%: 13億4700万
2011年12月31日 +87.16%: 25億2100万
2012年3月31日 +115.23%: 54億2600万
2012年6月30日 -79.99%: 10億8600万
2012年9月30日 +91.8%: 20億8300万
2012年12月31日 +62.41%: 33億8300万
2013年3月31日 +152.32%: 85億3600万
2013年6月30日 -86.09%: 11億8700万
2013年9月30日 +25.7%: 14億9200万
2013年12月31日 +183.71%: 42億3300万
2014年3月31日 +13.42%: 48億100万
2014年6月30日 -53.05%: 22億5400万
2014年9月30日 +145.47%: 55億3300万
2014年12月31日 +20.22%: 66億5200万
2015年3月31日 +122.62%: 148億900万
2015年6月30日 -88.07%: 17億6600万
2015年9月30日 -68.46%: 5億5700万
2015年12月31日 +999.99%: 76億4600万
2016年3月31日 +0.65%: 76億9600万
2016年6月30日 -63.62%: 28億
2016年9月30日 -12.25%: 24億5700万
2016年12月31日 +154.99%: 62億6500万
2017年3月31日 -0.85%: 62億1200万
2017年6月30日 -84.13%: 9億8600万
2017年9月30日 +64.81%: 16億2500万
2017年12月31日 +266.4%: 59億5400万
2018年3月31日 +60.78%: 95億7300万
2018年6月30日 -80.04%: 19億1100万
2018年9月30日 +234.8%: 63億9800万
2018年12月31日 -83.15%: 10億7800万
2019年3月31日: -5億2700万
2019年6月30日 -414.99%: -27億1400万
2019年9月30日: 5億1500万
2019年12月31日 +999.99%: 70億6100万
2020年3月31日 -54.65%: 32億200万
2020年6月30日 +7.25%: 34億3400万
2020年9月30日 +94.7%: 66億8600万
2020年12月31日 -20.57%: 53億1100万
2021年3月31日 +44.45%: 76億7200万
2021年6月30日 -70.96%: 22億2800万
2021年9月30日 +7.05%: 23億8500万
2021年12月31日: -5億5400万
2022年3月31日 -200.18%: -16億6300万
2022年6月30日: 30億6800万
2022年9月30日 +73.66%: 53億2800万
2022年12月31日 -11.04%: 47億4000万
2023年3月31日 -47.45%: 24億9100万
2023年6月30日 +60.58%: 40億
2023年9月30日 +23.78%: 49億5100万
2023年12月31日 +31.81%: 65億2600万
2024年3月31日 +49.59%: 97億6200万
2024年6月30日 -74.99%: 24億4100万
2024年9月30日 +160.59%: 63億6100万
2024年12月31日 +36.9%: 87億800万
2025年3月31日 -31.89%: 59億3100万
2025年6月30日: -4億4100万
2025年9月30日: 34億8500万
2025年12月31日 +95.7%: 68億2000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 10:43
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 10:43