- 3151
- 2026/08/31
- 時価
- 862億円
- PER 予
- 10.64倍
- 2010年以降
- 赤字-54.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.7倍
- 2010年以降
- 0.33-0.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.21%
- ROE 予
- 6.56%
- ROA 予
- 2.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
バイタルケーエスケーHD(3151)の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2010年3月31日
- 1849億9600万
- 2010年12月31日 +12.16%
- 2074億8900万
- 2011年3月31日 -6.14%
- 1947億5600万
- 2011年6月30日 -3.81%
- 1873億4400万
- 2011年9月30日 -0.93%
- 1856億500万
- 2011年12月31日 +14.95%
- 2133億5300万
- 2012年3月31日 -5.61%
- 2013億8500万
- 2012年6月30日 +0.97%
- 2033億3400万
- 2012年9月30日 -3.91%
- 1953億8700万
- 2012年12月31日 +10.88%
- 2166億4600万
- 2013年3月31日 -4.55%
- 2067億8700万
- 2013年6月30日 +1.89%
- 2107億500万
- 2013年9月30日 -9.38%
- 1909億4300万
- 2013年12月31日 +13.77%
- 2172億3500万
- 2014年3月31日 -7.66%
- 2005億9700万
- 2014年6月30日 -3.18%
- 1942億2700万
- 2014年9月30日 -2.88%
- 1886億3900万
- 2014年12月31日 +17.67%
- 2219億7000万
- 2015年3月31日 -8.84%
- 2023億5500万
- 2015年6月30日 +0.27%
- 2029億700万
- 2015年9月30日 +0.33%
- 2035億8000万
- 2015年12月31日 +29.61%
- 2638億5500万
- 2016年3月31日 -15.14%
- 2238億9800万
- 2016年6月30日 -3.86%
- 2152億5500万
- 2016年9月30日 -8.28%
- 1974億2400万
- 2016年12月31日 +16.99%
- 2309億7100万
- 2017年3月31日 -15.53%
- 1950億9800万
- 2017年6月30日 +3.56%
- 2020億3500万
- 2017年9月30日 +1.78%
- 2056億3800万
- 2017年12月31日 +10.05%
- 2263億300万
- 2018年3月31日 -12.8%
- 1973億3300万
- 2018年6月30日 +5.71%
- 2086億1000万
- 2018年9月30日 -4.9%
- 1983億8600万
- 2018年12月31日 +9.77%
- 2177億6600万
- 2019年3月31日 -2.61%
- 2120億8300万
- 2019年6月30日 -0.6%
- 2108億1000万
- 2019年9月30日 -9.78%
- 1901億9100万
- 2019年12月31日 +14.74%
- 2182億2000万
- 2020年3月31日 -10.67%
- 1949億3700万
- 2020年6月30日 -0.13%
- 1946億9300万
- 2020年9月30日 -2.67%
- 1894億8700万
- 2020年12月31日 +11.67%
- 2115億9500万
- 2021年3月31日 -9.91%
- 1906億3400万
- 2021年6月30日 +10.14%
- 2099億7300万
- 2021年9月30日 -3.47%
- 2026億8200万
- 2021年12月31日 +12.34%
- 2276億9400万
- 2022年3月31日 -12.81%
- 1985億3200万
- 2022年6月30日 +1.03%
- 2005億6900万
- 2022年9月30日 +0.18%
- 2009億2000万
- 2022年12月31日 +10.74%
- 2224億9500万
- 2023年3月31日 -15.28%
- 1885億200万
- 2023年6月30日 +2.18%
- 1926億1900万
- 2023年9月30日 +8.07%
- 2081億6300万
- 2023年12月31日 +3.56%
- 2155億7500万
- 2024年3月31日 -5.69%
- 2033億300万
- 2024年6月30日 +1.52%
- 2063億9200万
- 2024年9月30日 -3.88%
- 1983億7600万
- 2024年12月31日 +14.92%
- 2279億7400万
- 2025年3月31日 -17.58%
- 1878億9600万
- 2025年6月30日 +3.87%
- 1951億6000万
- 2025年9月30日 +3.28%
- 2015億5800万
- 2025年12月31日 +11.78%
- 2253億400万
- 2026年3月31日 -13.49%
- 1949億500万
- 2026年6月30日 +1.37%
- 1975億6700万
個別
- 2010年3月31日
- 344億500万
- 2011年3月31日 +14.12%
- 392億6200万
- 2012年3月31日 +4.86%
- 411億7200万
- 2013年3月31日 +10.63%
- 455億4800万
- 2014年3月31日 +5.58%
- 480億9000万
- 2015年3月31日 -2.5%
- 468億8700万
- 2016年3月31日 +39.45%
- 653億8300万
- 2017年3月31日 -42.21%
- 377億8700万
- 2018年3月31日 -18.67%
- 307億3200万
- 2019年3月31日 +16.36%
- 357億5900万
- 2020年3月31日 -30.83%
- 247億3600万
- 2021年3月31日 -34.63%
- 161億7000万
- 2022年3月31日 +7.33%
- 173億5600万
- 2023年3月31日 -1.27%
- 171億3600万
- 2024年3月31日 +30.21%
- 223億1300万
- 2025年3月31日 -0.43%
- 222億1600万
- 2026年3月31日 -16.98%
- 184億4300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その他事業におきましては、売上高は前述したように、コロナの感染症法上の分類が5類に変更されたことに伴う人流増加等により、スポーツ関連施設運営事業の収益が伸びたことで、売上高は、2,035百万円(前年同期実績は2,011百万円)、セグメント損失(営業損失)は、経費削減に努めたものの電気料金、燃料費の高騰により108百万円(前年同期実績は146百万円のセグメント損失)となりました。2023/11/13 9:03
当第2四半期連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末から24,429百万円増加し、321,745百万円となりました。内訳は、流動資産208,163百万円、固定資産113,582百万円であります。
流動資産の主な内訳は、現金及び預金30,463百万円、受取手形及び売掛金127,815百万円、棚卸資産31,052百万円、未収入金15,981百万円であります。なお前連結会計年度末に比べ、未収入金が484百万円減少したものの、現金及び預金が11,434百万円、受取手形及び売掛金が9,230百万円増加したこと等により、流動資産が19,661百万円増加しております。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2023/11/13 9:03
当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日) 当社グループは、従来より、メーカーへの販売情報提供に係る収入を「営業外収益」の「受取事務手数料」として計上しておりましたが、第1四半期連結会計期間より「売上高」に含めることとした表示方法の変更を行っております。当社グループは、「次代を見据えたビジネスモデルの革新」という中期ビジョンに基づき、「医療のDX進展に伴う流通・マーケティングモデルの進化」の基本方針のもと、情報提供サービスの重要性が高まっていることから当該活動を主要な営業活動のひとつとして位置づけたことに伴い、当社グループの営業活動の成果を適切に表示するために行うものであります。この表示方法の変更を反映させるため、前第2四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表および前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。この結果、前第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取事務手数料」790百万円を「売上高」に組み替え、「売上高」が290,166百万円、「営業利益」が1,521百万円となっております。なお、「経常利益」及び「税金等調整前四半期純利益」に与える影響はありません。また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」199百万円を「受取手形及び売掛金」に組み替え、「受取手形及び売掛金」が118,585百万円となっております。あわせて、前第2四半期連結累計期間の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「受取事務手数料」及び「受取事務手数料の受取額」は、「売上債権の増減額」に含めております。この結果、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の表示していた「受取事務手数料」△790百万円及び「受取事務手数料の受取額」784百万円は、「売上債権の増減額」に組み替え、「売上債権の増減額」が△4,042百万円となっております。