グリムス（3150）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年6月30日: 9715万
2011年9月30日 -5.89%: 9143万
2011年12月31日 -23.24%: 7018万
2012年3月31日 +16.56%: 8180万
2012年6月30日: -4971万
2012年9月30日: -3002万
2012年12月31日 -22.69%: -3683万
2013年3月31日: 2億3419万
2013年6月30日: -3524万
2013年9月30日: -345万
2013年12月31日: 6814万
2014年3月31日 +131.04%: 1億5744万
2014年6月30日: -3417万
2014年9月30日: 3002万
2014年12月31日 +89.52%: 5691万
2015年3月31日 +238.59%: 1億9269万
2015年6月30日 -81.41%: 3582万
2015年9月30日 +378.49%: 1億7143万
2015年12月31日 +82.72%: 3億1324万
2016年3月31日 +27.57%: 3億9961万
2016年6月30日 -82.98%: 6800万
2016年9月30日 +313.13%: 2億8096万
2016年12月31日 +41.78%: 3億9835万
2017年3月31日 +27%: 5億591万
2017年6月30日 -62.27%: 1億9087万
2017年9月30日 +98.79%: 3億7943万
2017年12月31日 +45.68%: 5億5277万
2018年3月31日 +27.23%: 7億330万
2018年6月30日 -66%: 2億3911万
2018年9月30日 +97.03%: 4億7112万
2018年12月31日 +71.03%: 8億577万
2019年3月31日 +24.35%: 10億196万
2019年6月30日 -61.2%: 3億8872万
2019年9月30日 +80.94%: 7億336万
2019年12月31日 +61.98%: 11億3929万
2020年3月31日 +30.1%: 14億8224万
2020年6月30日 -54.57%: 6億7339万
2020年9月30日 +67.25%: 11億2622万
2020年12月31日 +42.86%: 16億895万
2021年3月31日 -30.38%: 11億2014万
2021年6月30日 -38.05%: 6億9393万
2021年9月30日 +90.57%: 13億2242万
2021年12月31日 +45.92%: 19億2966万
2022年3月31日 +11.53%: 21億5220万
2022年6月30日 -86.07%: 2億9982万
2022年9月30日 +161.71%: 7億8467万
2022年12月31日 +155.96%: 20億846万
2023年3月31日 +19.04%: 23億9079万
2023年6月30日 -44.29%: 13億3193万
2023年9月30日 +68.3%: 22億4171万
2023年12月31日 +43.48%: 32億1640万
2024年3月31日 +12.18%: 36億803万
2024年6月30日 -68%: 11億5446万
2024年9月30日 +103.1%: 23億4467万
2024年12月31日 +49.75%: 35億1116万
2025年3月31日 +28.52%: 45億1258万
2025年6月30日 -73.17%: 12億1078万
2025年9月30日 +107.2%: 25億877万
2025年12月31日 +57.59%: 39億5365万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となりますが、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (純資産)
当連結会計年度末の純資産は16,309百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,317百万円増加いたしました。これは主に、親会社株主に係る包括利益により4,512百万円増加した一方で、剰余金の配当で1,201百万円減少したことによるものであります。
③ キャッシュ・フローの状況
2025/06/26 15:00