- 3154
- 2026/09/25
- 時価
- 177億円
- PER 予
- 12.68倍
- 2010年以降
- 赤字-29.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.44-2.15倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.51%
- ROE 予
- 6.75%
- ROA 予
- 1.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
メディアス HD(3154)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 介護・福祉事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年6月30日
- 3億8472万
- 2014年6月30日 -11.2%
- 3億4162万
- 2015年6月30日 +7.64%
- 3億6772万
- 2016年6月30日 +8.71%
- 3億9975万
- 2017年6月30日 +12.69%
- 4億5047万
- 2018年6月30日 -3.04%
- 4億3679万
- 2019年6月30日 +24.68%
- 5億4458万
- 2020年6月30日 -0.19%
- 5億4356万
- 2021年6月30日 +27.25%
- 6億9168万
- 2022年6月30日 -28.41%
- 4億9518万
- 2023年6月30日 -18.26%
- 4億478万
- 2024年6月30日 +7.83%
- 4億3646万
- 2025年6月30日 +18.2%
- 5億1588万
- 2026年6月30日 +13.88%
- 5億8747万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、商品・サービス別の事業部を置き、各事業部は取り扱う商品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/09/28 11:31
従って、当社グループは、事業部を基礎とした商品・サービス別セグメントから構成されており、「医療機器販売事業」及び「介護・福祉事業」の2つを報告セグメントとしております。
「医療機器販売事業」は、医療機器の販売、医療機器の修理及びメンテナンスを行っております。「介護・福祉事業」は、介護福祉機器の販売及びレンタルを行っております。 - #2 事業の内容
- また、医療機器販売に付随して、医療材料(治療・検査・手術等に使われる消耗品)の購買・在庫管理ソフト(医療材料の購買・在庫・消費を最適化するための各種分析機能を内包した業務アプリケーション)のASPサービスも国内の病院等医療施設・医療材料ディーラー・SPD事業者向けに提供しております。2026/09/28 11:31
(2) 介護・福祉事業
国内の介護福祉機器メーカー・代理店・商社等より仕入れた介護福祉機器(備品・消耗品)を国内の病院等医療施設及び一般個人への販売及びレンタルを行っております。 - #3 事業等のリスク
- ① 許認可等について2026/09/28 11:31
当社グループが主要な事業として取り組んでいる医療機器販売事業及び介護・福祉事業においては、医薬品医療機器等法、介護保険法その他各種業法による規制の適用を受けております。
医薬品医療機器等法を含む各種業法に基づき取得している主な許認可等については、次のとおりです。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (商品の販売)2026/09/28 11:31
当社グループは、医療機器販売事業における医療機器(備品・消耗品)の、国内の病院等医療施設への販売や、介護・福祉事業における介護福祉機器(備品・消耗品)の販売を行っております。
このような商品の販売については、商品を顧客に引き渡し顧客が検収した時点で商品に対する支配が顧客に移転し、履行義務が充足されることから、顧客が検収した時点で収益を認識しております。 - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自2024年7月1日至2025年6月30日)2026/09/28 11:31
当連結会計年度(自2025年7月1日至2026年6月30日)(単位:千円) 報告セグメント 医療機器販売事業 介護・福祉事業 計 消耗品 235,526,257 4,680,504 240,206,761
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) 報告セグメント 医療機器販売事業 介護・福祉事業 計 消耗品 251,501,309 4,865,684 256,366,994 - #6 従業員の状況(連結)
- 2026年6月30日現在2026/09/28 11:31
(注) 1 従業員数は当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 医療機器販売事業 2,161 [651] 介護・福祉事業 211 [ 54] 全社(共通) 344 [252]
2 従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員数であります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、売上高は296,023百万円(前期比4.7%増)、売上総利益は33,334百万円(同3.8%増)、セグメント利益(営業利益)は9,668百万円(同7.5%減)となりました。2026/09/28 11:31
(介護・福祉事業)
売上高については、レンタル事業における契約の積み上げに加えて解約率を低く抑えられたことや、値上げ前のまとめ買い等により、増加いたしました。原価の高騰が続く状況においても、利益率の高い介護機器のレンタル事業及び住宅リフォームやリフトの販売が好調に推移したこと等により、売上総利益も増加いたしました。 - #8 設備投資等の概要
- なお、重要な設備の除却又は売却はありません。2026/09/28 11:31
(2) 介護・福祉事業
当連結会計年度の主な設備投資は、㈱栗原医療器械店の介護福祉機器のレンタル事業向け機器の購入を中心としたものであり、総額495,046千円の投資を実施いたしました。