レスター（3156）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億6400万
2010年9月30日 +353.05%: 7億4300万
2010年12月31日 +115.07%: 15億9800万
2011年3月31日 +21.4%: 19億4000万
2011年6月30日 -81.7%: 3億5500万
2011年9月30日: -2億6800万
2011年12月31日: 6億5900万
2012年3月31日 +245.37%: 22億7600万
2012年6月30日 -75.4%: 5億6000万
2012年9月30日 +195.54%: 16億5500万
2012年12月31日 +133.84%: 38億7000万
2013年3月31日 +63.98%: 63億4600万
2013年6月30日 -72.46%: 17億4800万
2013年9月30日 +48.51%: 25億9600万
2013年12月31日 +91.1%: 49億6100万
2014年3月31日 +21.33%: 60億1900万
2014年6月30日 -86.79%: 7億9500万
2014年9月30日 +159.25%: 20億6100万
2014年12月31日 +122.32%: 45億8200万
2015年3月31日 +0.89%: 46億2300万
2015年6月30日: -27億9900万
2015年9月30日: -14億5500万
2015年12月31日 -127.84%: -33億1500万
2016年3月31日 -100.57%: -66億4900万
2016年6月30日: -4億7100万
2016年9月30日 -288.11%: -18億2800万
2016年12月31日 -180.2%: -51億2200万
2017年3月31日 -76.28%: -90億2900万
2017年6月30日: 2億6700万
2017年9月30日 +275.28%: 10億200万
2017年12月31日 +371.56%: 47億2500万
2018年3月31日 -24.32%: 35億7600万
2018年6月30日: -3億5300万
2018年9月30日: 8億5500万
2018年12月31日 +44.44%: 12億3500万
2019年3月31日 -54.17%: 5億6600万
2019年6月30日 +480.21%: 32億8400万
2019年9月30日 +18.76%: 39億
2019年12月31日 +32.33%: 51億6100万
2020年3月31日 -11.63%: 45億6100万
2020年6月30日 -81.14%: 8億6000万
2020年9月30日 +166.98%: 22億9600万
2020年12月31日 +253.27%: 81億1100万
2021年3月31日 -39.44%: 49億1200万
2021年6月30日 -57.35%: 20億9500万
2021年9月30日 +62.63%: 34億700万
2021年12月31日 +54.53%: 52億6500万
2022年3月31日 +15.25%: 60億6800万
2022年6月30日 -66.63%: 20億2500万
2022年9月30日 +89.58%: 38億3900万
2022年12月31日 +54.96%: 59億4900万
2023年3月31日 +18.93%: 70億7500万
2023年6月30日 -77.75%: 15億7400万
2023年9月30日 +171.09%: 42億6700万
2023年12月31日 +30.04%: 55億4900万
2024年3月31日 +48.75%: 82億5400万
2024年6月30日 -51.83%: 39億7600万
2024年9月30日 +97.23%: 78億4200万
2024年12月31日 +53.03%: 120億100万
2025年3月31日 +1.47%: 121億7700万
2025年6月30日 -98.18%: 2億2200万
2025年9月30日 +999.99%: 30億6100万
2025年12月31日 +149.26%: 76億3000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 10:00

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
(「グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱い」の適用)

2025/06/30 10:00

#3 会計方針に関する事項（連結）

③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 簡便法の採用

2025/06/30 10:00

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

親会社株主に帰属する当期純利益7,473百万円、利益剰余金からの配当3,608百万円により株主資本の部は2,300百万円減少し、79,377百万円となりました。
また、その他有価証券評価差額金が428百万円減少し、為替換算調整勘定の増加4,027百万円した結果、その他の包括利益累計額は3,890百万円増加し、6,415百万円となりました。
以上により、純資産の部合計は前連結会計年度末より9,036百万円増加し、100,061百万円となりました。

2025/06/30 10:00

#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

	(単位:百万円)
期首残高	1,058
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上(*1)	△554
その他の包括利益に計上(*2)	92
購入、売却、発行及び決済等	-

(*1)連結損益計算書の「営業外費用」の「投資有価証券評価損」に含まれております。
(*2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「為替換算調整勘定」に含まれております。

2025/06/30 10:00