建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産

2018/06/26 11:12

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物工具、器具及び備品無形固定資産	-百万円--	0百万円064

2018/06/26 11:12

#3 減損損失に関する注記（連結）

減損損失の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品無形固定資産	-百万円---	2百万円4251

2018/06/26 11:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
……連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)は定率法を、また、連結子会社(在外)は主として定額法を採用しております。但し、連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)は、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
② 無形固定資産
……連結財務諸表提出会社及び連結子会社(国内)の自社利用のソフトウェアについては社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。その他の無形固定資産については定額法を採用しております。
③ リース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 11:12