小計
連結
- 2019年3月31日
- 6億3784万
- 2020年3月31日 -91.94%
- 5140万
- 2021年3月31日
- -9億4920万
- 2022年3月31日
- 3億9908万
- 2023年3月31日
- -8012万
- 2024年3月31日
- 3億2537万
個別
- 2008年3月31日
- 14億4670万
- 2009年3月31日 +5.77%
- 15億3011万
- 2010年3月31日 +19.88%
- 18億3426万
- 2011年3月31日 -2.99%
- 17億7934万
- 2012年3月31日 -12.09%
- 15億6413万
- 2013年3月31日 -19.95%
- 12億5210万
- 2014年3月31日 +23.57%
- 15億4722万
- 2015年3月31日 -13.4%
- 13億3984万
- 2016年3月31日 -62.62%
- 5億83万
- 2017年3月31日 +63.13%
- 8億1699万
- 2018年3月31日 +29.74%
- 10億5996万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2023年3月31日)2024/06/26 13:52
当連結会計年度(2024年3月31日)種類 連結貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えるもの 株式 341,160 104,187 236,972 小計 341,160 104,187 236,972 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの 株式 523 650 △127 小計 523 650 △127 合計 341,683 104,837 236,845
2.売却したその他有価証券種類 連結貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えるもの 株式 330,709 104,187 226,521 小計 330,709 104,187 226,521 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの 株式 401 650 △249 小計 401 650 △249 合計 331,110 104,837 226,272 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 13:52
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 関係会社株式 702 2,382 繰延税金資産小計 1,165,594 1,119,364 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 △862,181 △858,403 将来減算一時差異等に係る評価性引当額 △303,413 △260,961 評価性引当額小計 △1,165,594 △1,119,364 繰延税金資産合計 - -
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 13:52
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) その他 1,002 262 繰延税金資産小計 1,175,595 1,141,307 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注)1 △870,693 △881,563 将来減算一時差異等に係る評価性引当額 △304,902 △259,743 評価性引当額小計 △1,175,595 △1,141,307 繰延税金資産合計 - -
前連結会計年度(2023年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の販売実績は、次のとおりであります。2024/06/26 13:52
(注)1.上記区分のベーシック及びスペシャルの品目構成は、以下のとおりです。区分 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 前年同期比(%) その他(千円) 28,628 900.3 小計(千円) 8,070,797 102.4 商品 美容関係器具・小物(千円) 88,166 90.9 その他(千円) 155,727 106.7 小計(千円) 243,894 100.4 その他(千円) 184,281 45.9
ベーシック:洗顔料・クレンジング・化粧水・乳液等の基礎化粧品 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2024/06/26 13:52
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「雇用調整助成金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「助成金収入」に含めて表示しております。これに伴い、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄以下の「雇用調整助成金の受取額」は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「助成金の受取額」に含めております。
その結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「雇用調整助成金」△9,405千円は「助成金収入」、「雇用調整助成金の受取額」5,237千円は、「助成金の受取額」として組み替えております。