有価証券報告書-第22期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 3～10年
その他 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。