- 6629
- 2026/08/28
- 時価
- 209億円
- PER 予
- 7.9倍
- 2011年以降
- 赤字-302.5倍
(2011-2026年) - PBR
- 1.08倍
- 2011年以降
- 0.33-3.13倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 3.31%
- ROE 予
- 13.67%
- ROA 予
- 4.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 102億9375万
- 2014年3月31日 -18.04%
- 84億3691万
個別
- 2013年3月31日
- 103億2万
- 2014年3月31日 -8.96%
- 93億7718万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。2014/06/27 16:00
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2014/06/27 16:00
前連結会計年度(平成25年3月31日) 機械装置及び運搬具 73,581 70,384 3,196 有形固定資産「その他」(工具、器具及び備品) 61,598 61,598 - 無形固定資産(ソフトウエア) 77,118 62,778 14,340
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(平成26年3月31日) 機械装置及び運搬具 17,892 17,892 - 有形固定資産「その他」(工具、器具及び備品) 11,698 10,270 1,428 無形固定資産(ソフトウエア) 71,700 71,700 - - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/06/27 16:00 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2014/06/27 16:00
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 機械装置及び運搬具 - 15,533 有形固定資産その他の資産 - 1,095 ソフトウエア 62 - - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/06/27 16:00
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び土地 150,043 - 有形固定資産その他の資産 - 925 計 150,239 31,948 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/27 16:00
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 機械装置及び運搬具 1,442 7,746 有形固定資産その他の資産 2,440 16,858 ソフトウエア 1,735 - - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2014/06/27 16:00
(単位:千円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/27 16:00
(単位:千円) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/06/27 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 465,153千円 460,447千円 固定資産-繰延税金資産 187,699 56,212 固定負債-その他 2,669 4,356
- #10 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 1.財務諸表2014/06/27 16:00
当社は、特例財務諸表提出会社に該当するため、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ① 資産2014/06/27 16:00
当連結会計年度末における流動資産は18,365百万円となり、前連結会計年度末に比べ335百万円減少いたしました。これは主に現金及び預金が654百万円、原材料及び貯蔵品が257百万円減少し、一方で受取手形及び売掛金が515百万円、商品及び製品が242百万円増加したことによるものであります。固定資産は8,436百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,856百万円減少いたしました。これは主に有形固定資産が1,373百万円、無形固定資産が505百万円減少したことによるものであります。
この結果、総資産は26,802百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,192百万円減少いたしました。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2014/06/27 16:00
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。