有価証券報告書-第6期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において流動負債の「その他」に含めて表示しておりました賞与支給見込額は、連結財務諸表作成時までに賞与支給額の確定が困難となってきている状況を踏まえ、流動負債の「賞与引当金」に区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における流動負債の「その他」に表示しておりました1,030,880千円は、「賞与引当金」124,013千円、「その他」906,867千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「不動産賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における営業外収益の「その他」に表示しておりました48,712千円は、「不動産賃貸料」749千円、「その他」47,963千円として組み替えております。
前連結会計年度において(連結損益計算書関係)注記「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」の「従業員賞与」に含めて表示しておりました賞与支給見込額は、連結財務諸表作成時までに賞与支給額の確定が困難となってきている状況を踏まえ当連結会計年度より区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における(連結損益計算書関係)注記「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」の「従業員賞与」に表示しておりました103,256千円は、「従業員賞与」56,788千円、「賞与引当金繰入額」46,468千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました賞与支給見込額は、連結財務諸表作成時までに賞与支給額の確定が困難となってきている状況を踏まえ、営業活動によるキャッシュ・フローの「賞与引当金の増減額」に区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示しておりました△505,619千円は、「賞与引当金の増減額」△12,833千円、「その他」△492,785千円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において流動負債の「その他」に含めて表示しておりました賞与支給見込額は、連結財務諸表作成時までに賞与支給額の確定が困難となってきている状況を踏まえ、流動負債の「賞与引当金」に区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における流動負債の「その他」に表示しておりました1,030,880千円は、「賞与引当金」124,013千円、「その他」906,867千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「不動産賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における営業外収益の「その他」に表示しておりました48,712千円は、「不動産賃貸料」749千円、「その他」47,963千円として組み替えております。
前連結会計年度において(連結損益計算書関係)注記「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」の「従業員賞与」に含めて表示しておりました賞与支給見込額は、連結財務諸表作成時までに賞与支給額の確定が困難となってきている状況を踏まえ当連結会計年度より区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における(連結損益計算書関係)注記「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」の「従業員賞与」に表示しておりました103,256千円は、「従業員賞与」56,788千円、「賞与引当金繰入額」46,468千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました賞与支給見込額は、連結財務諸表作成時までに賞与支給額の確定が困難となってきている状況を踏まえ、営業活動によるキャッシュ・フローの「賞与引当金の増減額」に区分掲記することといたしました。
この結果、前連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示しておりました△505,619千円は、「賞与引当金の増減額」△12,833千円、「その他」△492,785千円として組み替えております。