有価証券報告書-第74期(平成26年5月1日-平成27年4月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は、定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
当連結会計年度における該当資産はありません。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年4月30日以前の取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。