従業員数 - ソルコム、自己株式の処分、持分法適用会社に対する持分相当額他2件
2011年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- 2400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -98億9200万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 39億9500万
2012年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- 3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -42億8100万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 4億6000万
2013年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- 100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -165億5400万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- -49億100万
2014年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 42億3300万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- -7億9800万
2015年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 19億4100万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 20億7600万
2016年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -12億1200万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- -4億5600万
2017年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -41億8500万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 2億5800万
2018年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -21億6400万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- -36億9900万
2019年3月
- 従業員数 - ソルコム
- 1,541
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -259億3100万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 88億1100万
2020年3月
- 従業員数 - ソルコム
- 1,546
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -137億3800万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- -43億
2021年3月
- 従業員数 - ソルコム
- 1,491
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 3億3100万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 19億5000万
2022年3月
- 従業員数 - ソルコム
- 1,538
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -43億300万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 4億8600万
2023年3月
- 従業員数 - ソルコム
- 1,603
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -79億8200万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- -9億8400万
2024年3月
- 従業員数 - ソルコム
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億1800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 57億8900万
- 未成工事支出金等の増減額(△は増加)
- 7億9900万