無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 35億700万
- 2014年3月31日 +2.17%
- 35億8300万
個別
- 2013年3月31日
- 900万
- 2014年3月31日 ±0%
- 900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/27 9:12 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/27 9:12 - #3 業績等の概要
- ②投資活動によるキャッシュ・フロー2014/06/27 9:12
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出15億7千1百万円、無形固定資産の取得による支出9億6千4百万円等の資金の減少により、27億1千2百万円の減少(前連結会計年度は15億1千1百万円の減少)となりました。
③財務活動によるキャッシュ・フロー - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建 物 5~65年
その他 2~50年
平成19年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却し、減価償却費に含めて計上しております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2014/06/27 9:12