ソフトウエア
連結
- 2014年3月31日
- 27億9600万
- 2015年3月31日 -18.74%
- 22億7200万
個別
- 2014年3月31日
- 700万
- 2015年3月31日 +42.86%
- 1000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ②無形固定資産2015/06/26 9:02
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/26 9:02 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2015/06/26 9:02
当該資産については、将来の使用が見込まれなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 静岡県田方郡中伊豆町 遊休地 土地 1 東京都品川区 事業用資産 ソフトウエア等 163 合計 322
(グルーピングの方法) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建 物 5~65年
その他 2~50年
平成19年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却し、減価償却費に含めて計上しております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/26 9:02