- 1417
- 2026/08/31
- 時価
- 3310億円
- PER 予
- 12.5倍
- 2011年以降
- 1.28-33.4倍
（2011-2026年） - PBR
- 1.16倍
- 2011年以降
- 0.4-1.32倍
（2011-2026年） - 配当 予
- 2.62%
- ROE 予
- 9.25%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 2153億900万
- 2025年3月31日 +0.57%
- 2165億4400万
個別
- 2024年3月31日
- 2598億1600万
- 2025年3月31日 +2.43%
- 2661億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) 有形固定資産2025/06/23 12:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1) リース資産の内容2025/06/23 12:00
①有形固定資産
主として、機械、運搬具及び工具器具備品であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- (6) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2025/06/23 12:00
(7) のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに全体及び主要な種類別の加重平均償却期間流動資産 5,912 百万円 固定資産 4,410 百万円 資産合計 10,323 百万円
- #4 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/23 12:00
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにデータセンター事業に供する資産及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #5 固定資産売却損の注記（連結）
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2025/06/23 12:00前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)土地 10 百万円 22 百万円 建物及び構築物等 - 196 機械、運搬具及び工具器具備品 0 3 計 11 222 - #6 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2025/06/23 12:00前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)土地 160 百万円 1,134 百万円 建物及び構築物等 2 7 機械、運搬具及び工具器具備品 27 19 その他 - △2 計 190 1,157 - #7 固定資産除却損の注記（連結）
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2025/06/23 12:00前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)建物及び構築物 86 百万円 88 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 19 12 その他 60 43 計 166 144 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/23 12:00 - #9 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2025/06/23 12:00
(単位:百万円) - #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- 株式の取得により新たに国際航業株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳、並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2025/06/23 12:00
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)流動資産 28,864 百万円 固定資産 11,837 のれん 19,421
株式の取得により新たに光陽ホールディングス株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳、並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2025/06/23 12:00
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高(百万円) 割合(%) 売上高(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の総資産は、5,377億3千9百万円で前連結会計年度末比177億7千9百万円の増加となりました。内訳は、流動資産で前連結会計年度末比165億4千3百万円増加し、固定資産で前連結会計年度末比12億3千5百万円増加しております。主な要因は、流動資産は売上高の増加に伴い受取手形・完成工事未収入金等が増加し、固定資産は繰延税金資産が減少したものの、建物及び構築物、リース資産が増加したことによるものであります。
負債は、2,678億6千2百万円で前連結会計年度末比79億9千万円の増加となりました。内訳は、流動負債で前連結会計年度末比316億8千9百万円減少し、固定負債で前連結会計年度末比396億7千9百万円増加しております。主な要因は、流動負債は短期借入金が減少し、固定負債は社債が増加したことによるものであります。 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/23 12:00
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにデータセンター事業に供する資産及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #13 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/23 12:00
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
