訂正有価証券報告書-第4期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法(ただし、平成10年度以降取得の建物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 7～9年
工具,器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
(3)リース資産・・・定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。