有価証券報告書-第11期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

名称	住所	資本金又は出資金	主要な事業の内容	議決権の所有割合 (%)	関係内容
(連結子会社)
オンキヨー&パイオニア マーケティングジャパン㈱(注3、5、10)	東京都墨田区	100 百万円	AV事業 デジタルライフ事業	100	日本国内におけるオーディオ・ビジュアル関連製品等の販売 ヘッドホン等のモバイルオーディオ関連製品電話機等の販売
オンキヨーサウンド㈱ (注4、6)	大阪府東大阪市	100 百万円	OEM事業	100	車載用・家電用スピーカー等の販売
オンキヨー㈱	大阪府東大阪市	100 百万円	デジタルライフ事業	100	コラボ製品・カスタムイアホンの販売、 音楽配信等のコンテンツ
オンキヨースポーツ㈱ (注7、10)	東京都墨田区	10 百万円	デジタルライフ事業	85 (85)	食事トレーニングアプリの制作、販売
Pioneer & Onkyo U.S.A. Corporation(注8)	アメリカ カリフォルニア州	2,000 千USD	デジタルライフ事業	100	ヘッドホン等のモバイルオーディオ関連製品等の販売
Pioneer & Onkyo Marketing Asia Ltd.	中国 香港	51,275 千HKD	AV事業 デジタルライフ事業 OEM事業	96.34	オーディオ・ビジュアル関連製品等の販売 ヘッドホン等のモバイルオーディオ関連製品等の販売及びスピーカー部品の販売
安橋(上海)商貿有限公司 (注10)	中国 上海	5,000 千元	AV事業 OEM事業	96.34 (96.34)	オーディオ・ビジュアル関連製品等の販売
Pioneer & Onkyo Europe GmbH(注10、11)	ドイツバイエルン州	561 千EUR	OEM事業	100 (100)	欧州管理業務サポートサービス
ONKYO ASIA ELECTRONICS SDN.BHD.(注11)	マレーシア セランゴール州	17,128 千RM	AV事業 OEM事業	100	オーディオ・ビジュアル関連製品等及びスピーカー等の製造 役員の兼任あり
上海安橋電子有限公司 (注10)	中国 上海	23,639 千元	OEM事業	98.73 (98.73)	車載用・家電用スピーカー等の製造
広州安橋音響有限公司 (注9、10、11)	中国 広州	47,420 千元	OEM事業	98.73 (98.73)	スピーカー等の製造
Minda Onkyo India Private Limited(注10、12)	インド ニューデリー	660 百万INR	OEM事業	50 (50)	スピーカー等の製造 役員の兼任あり
(持分法適用関連会社)
S&O ELECTRONICS(MALAYSIA) SDN.BHD.	マレーシア ケダ州	24,000 千RM	AV事業	39.97	オーディオ・ビジュアル関連製品等の製造 役員の兼任あり
FLEXI ACOUSTICS SDN.BHD. (注10、13)	マレーシア ケダ州	3,861 千RM	OEM事業	19.80 (19.80)	スピーカー等の製造
Moneual Onkyo Lifestyle Inc.	韓国 ソウル	10,000 百万ウォン	その他	35	PC、PC周辺機器及び家電機器や家電製品の製造、卸/小売、貿易、研究開発 役員の兼任あり

(注1)「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
(注2)オンキヨー&パイオニア㈱については2020年10月1日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅するまでの期間の売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等	(1)売上高	1,269百万円
	(2)経常損失(△)	△1,505百万円
	(3)当期純損失(△)	△4,404百万円

(注3)オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン(株)については売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等	(1)売上高	1,071百万円
	(2)経常損失(△)	△74百万円
	(3)当期純利益	1,377百万円
	(4)純資産額	△75百万円
	(5)総資産額	400百万円

(注4)オンキヨーサウンド(株)については売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等	(1)売上高	1,376百万円
	(2)経常損失(△)	△368百万円
	(3)当期純損失(△)	△372百万円
	(4)純資産額	△58百万円
	(5)総資産額	1,875百万円

(注5)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年3月末時点で75百万円となっております。
(注6)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年3月末時点で58百万円となっております。
(注7)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年3月末時点で127百万円となっております。
(注8)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年3月末時点で659百万円となっております。
(注9)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年3月末時点で27百万円となっております。
(注10)議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。
(注11)特定子会社に該当しております。
(注12)議決権の所有割合は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。
(注13)議決権の所有割合は100分の20未満でありますが、実質的な影響力を持っているため関連会社としております。