当期純利益又は当期純損失(△)
個別
- 2013年6月30日
- -8億1413万
- 2014年6月30日
- -7億1535万
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 一方、販売費及び一般管理費は、SyB L-0501、SyB L-1101及びSyB C-1101の臨床試験の費用が発生したこと等により研究開発費370,289千円(前年同期比33.5%減)を計上したことに加え、その他の販売費及び一般管理費523,099千円(前年同期比20.3%増)を計上したことから、合計で893,389千円(前年同期比9.9%減)となりました。2014/08/07 16:28
これらの結果、当期の営業損失は646,260千円(前年同期は営業損失807,162千円)となりました。また、為替差損を主とする営業外費用78,919千円を計上したこと等により、経常損失は713,197千円(前年同期は経常損失812,231千円)、四半期純損失は715,355千円(前年同期は四半期純損失814,131千円)となりました。
なお、当社の事業は医薬品等の研究開発及び製造販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しています。 - #2 1株当たり情報、四半期財務諸表(連結)
- 1株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2014/08/07 16:28
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。前第2四半期累計期間(自 平成25年1月1日至 平成25年6月30日) 当第2四半期累計期間(自 平成26年1月1日至 平成26年6月30日) 普通株式の期中平均株式数(株) 22,212,523 30,634,182 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前事業年度末から重要な変動があったものの概要 会社法第236条、第238条、第239条の規定に基づく新株予約権2種類(新株予約権の数2,400個)。 会社法第236条、第238条、第239条の規定に基づく新株予約権2種類(新株予約権の数5,799個)。