建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2017/11/29 14:35

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年9月1日至 平成28年8月31日)	当連結会計年度(自 平成28年9月1日至 平成29年8月31日)
固定資産除却損
建物及び構築物	1,382千円	890千円
その他(工具、器具及び備品)	10千円	870千円

2017/11/29 14:35

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額の主な内訳
建物 Vape Studio 新店舗内装費用一式 122,854千円
工具、器具及び備品 Vape Studio 新店舗備品一式 26,057千円

2017/11/29 14:35

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
事務所建物と店舗建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2017/11/29 14:35

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～31年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/11/29 14:35