ポーラ・オルビス HD（4927）のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年12月31日
- 56億
- 2019年3月31日 +18.32%
- 66億2600万
- 2019年6月30日 +5.63%
- 69億9900万
- 2019年9月30日 +10.16%
- 77億1000万
- 2019年12月31日 +4.01%
- 80億1900万
- 2020年3月31日 +6.52%
- 85億4200万
- 2020年6月30日 +3.18%
- 88億1400万
- 2020年9月30日 -0.6%
- 87億6100万
- 2020年12月31日 +5.41%
- 92億3500万
- 2021年3月31日 +6.35%
- 98億2100万
- 2021年6月30日 +4.78%
- 102億9000万
- 2021年9月30日 +5.06%
- 108億1100万
- 2021年12月31日 +8.91%
- 117億7400万
- 2022年3月31日 -0.69%
- 116億9300万
- 2022年6月30日 -1.18%
- 115億5500万
- 2022年9月30日 -2.09%
- 113億1400万
- 2022年12月31日 +1.73%
- 115億1000万
- 2023年3月31日 +2.58%
- 118億700万
- 2023年6月30日 +2.33%
- 120億8200万
- 2023年9月30日 -1.13%
- 119億4500万
- 2023年12月31日 -1.11%
- 118億1300万
- 2024年3月31日 -1.33%
- 116億5600万
- 2024年6月30日 -1.71%
- 114億5700万
- 2024年9月30日 +0.46%
- 115億1000万
- 2024年12月31日 +0.7%
- 115億9000万
- 2025年3月31日 +0.17%
- 116億1000万
- 2025年6月30日 -1.83%
- 113億9700万
- 2025年9月30日 -2.33%
- 111億3100万
- 2025年12月31日 -0.94%
- 110億2600万
- 2026年3月31日 -0.32%
- 109億9100万
個別
- 2009年12月31日
- 3億4900万
- 2010年12月31日 -25.79%
- 2億5900万
- 2011年12月31日 +0.77%
- 2億6100万
- 2012年12月31日 -32.95%
- 1億7500万
- 2013年12月31日 -26.86%
- 1億2800万
- 2014年12月31日 +7.03%
- 1億3700万
- 2015年12月31日 +200%
- 4億1100万
- 2016年12月31日 -13.14%
- 3億5700万
- 2017年12月31日 +8.68%
- 3億8800万
- 2018年12月31日 +2.06%
- 3億9600万
- 2019年12月31日 +125.25%
- 8億9200万
- 2020年12月31日 +103.25%
- 18億1300万
- 2021年12月31日 +69.94%
- 30億8100万
- 2022年12月31日 +68.16%
- 51億8100万
- 2023年12月31日 -7.62%
- 47億8600万
- 2024年12月31日 -7.48%
- 44億2800万
- 2025年12月31日 -8.38%
- 40億5700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 商標権…………………………………10年2026/03/25 12:04
自社利用のソフトウエア……………5年(社内における見込利用可能期間)
③ リース資産 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。2026/03/25 12:04
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 撤去及び解体工事費用 94 〃 74 〃 ソフトウエア 23 〃 168 〃 その他 16 〃 36 〃 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 2026/03/25 12:04
- #4 減損損失に関する注記（連結）
- (1)減損損失を認識した資産グループ及び金額2026/03/25 12:04
(2)減損損失を認識するに至った経緯場 所 用 途 種 類 減損損失(百万円) オセアニア 店舗 建物及び構築物 90 日本 事業用資産 建物及び構築物、有形固定資産その他、ソフトウエア、無形固定資産その他 86 計 696
店舗については、継続的に営業損失を計上しており、かつ、将来キャッシュ・フローの見積り総額が各資産の帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法2026/03/25 12:04
自社利用のソフトウエア…………………5年(社内における利用可能期間)
3 引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
