6627 テラプローブ

6627
2026/05/11
時価
1059億円
PER
30.82倍
2011年以降
赤字-280.42倍
(2011-2025年)
PBR
2.56倍
2011年以降
0.16-1.99倍
(2011-2025年)
配当
0.96%
ROE
9.32%
ROA
3.35%
資料
Link
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テラプローブ(6627)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年3月31日
22億3128万
2010年6月30日 -63.95%
8億444万
2010年9月30日 +99.03%
16億105万
2010年12月31日 +61.95%
25億9292万
2011年3月31日 +60.11%
41億5146万
2011年6月30日 -82.79%
7億1466万
2011年9月30日 +36.4%
9億7479万
2011年12月31日 +36.24%
13億2806万
2012年3月31日
-55億2997万
2012年6月30日
2億5431万
2012年9月30日 +43.56%
3億6509万
2012年12月31日 -62.71%
1億3612万
2013年3月31日 +267.35%
5億6万
2013年6月30日
-2億200万
2013年9月30日
3418万
2013年12月31日 +734.32%
2億8520万
2014年3月31日 -78.54%
6119万
2014年6月30日
-1億615万
2014年9月30日 -7.81%
-1億1444万
2014年12月31日 -391.31%
-5億6228万
2015年3月31日
-4億7733万
2015年12月31日
4億900万

個別

2010年3月31日
20億6352万
2011年3月31日 +84.21%
38億113万
2012年3月31日
-60億9108万
2013年3月31日
11億1413万
2014年3月31日
-1億4899万
2015年3月31日 -360.54%
-6億8618万
2016年3月31日
2億9600万
2017年3月31日 +40.88%
4億1700万
2017年12月31日
-2億900万
2018年12月31日
7億300万
2019年12月31日 -99.43%
400万
2020年12月31日
-3億8000万
2021年12月31日
5億2500万
2022年12月31日 +217.71%
16億6800万
2023年12月31日 +65.41%
27億5900万
2024年12月31日 -4.46%
26億3600万
2025年12月31日 -52.09%
12億6300万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
第1四半期連結会計期間第2四半期連結会計期間第3四半期連結会計期間第4四半期連結会計期間
1株当たり四半期純利益(円)78円31銭63円70銭96円92銭131円29銭
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :無
② 決算日後の状況
2026/03/25 16:29
#2 役員報酬(連結)
② 業績連動報酬に係る指標、選択理由及び業績連動報酬額の決定方法
当社は、執行役報酬のうち業績連動報酬について、当社グループの事業運営の全ての成果を反映するものとして、連結損益計算書における税金等調整前当期純利益をその指標として選択し、金額を決定しております。当連結会計年度の税金等調整前当期純利益は、9,824百万円であります。
なお、当社が属する半導体業界は市場環境が短期間に変化するという特徴があり、1年間の業績を見通すことが困難であることから、当社における業績連動報酬は、一定の目標値に対する達成率を評価するのではなく、その時々の市場環境下において会社利益の最大化を図るためのインセンティブとしての性格を有しております。そのため、当社では業績連動報酬に係る指標である税金等調整前当期純利益について、目標を設定しておりません。
2026/03/25 16:29
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
費用面では、用力費や人件費などのコスト増があった中、売上の伸びがこれらを吸収し、営業利益は8,893百万円(前年同期比28.0%増)、経常利益は8,750百万円(前年同期比24.9%増)と、いずれも前年同期比で増益となりました。
一方、親会社株主に帰属する当期純利益については、前年同期に計上した固定資産売却益の減少や、法人税等の見直しの影響により、3,367百万円(前年同期比4.0%減)となりました。
なお、当連結会計年度において、法人税等2,871百万円、非支配株主に帰属する当期純利益3,584百万円を計上しております。
2026/03/25 16:29
#4 配当政策(連結)
3【配当政策】
当社では、利益配当を含む株主還元を経営の最重要課題と位置づけており、企業価値の向上に必要な事業基盤の強化のための設備投資や財務体質の健全性を実現しつつ、収益状況に応じて行うことを基本方針とし、配当の額については、連結当期純利益(親会社株主に帰属する当期純利益)の30%程度の額を基準に決定することとしています。
当期の配当の額は、上記方針と、当期の業績及び2026年12月期の設備投資規模等を踏まえ、1株当たり110円00銭といたしました。
2026/03/25 16:29
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/03/25 16:29

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