建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.帳簿価額は「固定資産の減損に係る会計基準」及び「固定資産の減損に係る会計基準の適用指針」の適用後の金額を表示しております。
3.本社・開発センター、開発センター分室、広島事業所及び青梅事業所は土地及び建物を賃借しており、年間の賃借料は547,337千円であります。
4.従業員数の( )は、当連結会計年度末までの1年間の臨時雇用者数の平均を外書しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
構築物 7年～30年

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,689千円	-千円
機械装置及び運搬具	124	12,740

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額の主な内容は、以下のとおりであります。
建物 青梅事業所 建屋の整備による増加 560,379千円
機械及び装置 九州事業所 建設仮勘定からの振替額 1,075,923千円

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#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	金額(千円)
東 京 都 青 梅 市	事業用資産(半導体組立設備)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定等	765,000

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 1年～15年
その他 1年～30年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(10年以内)に基づいて償却しております。
③ 投資その他の資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、貸与資産は経済的耐用年数を2年～40年として償却しております。
④ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/26 17:15