有価証券報告書-第7期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1 取締役小杉將郎は、社外取締役であります。
2 監査役小杉英仁、杉江省一郎は、社外監査役であります。
3 監査役小杉英仁は、取締役小杉將郎の弟であります。
4 平成28年6月3日開催の定時株主総会の終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5 平成26年6月25日開催の臨時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6 平成27年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
| 代表取締役 社長 | - | 森田 勉司 | 昭和20年 5月17日 | 昭和43年 4月 高丘工業㈱(現アイシン高丘㈱)入社 昭和45年10月 東海鋳材㈱(現㈱トウチュウ)入社 昭和61年 1月 ㈱トウチュウ代表取締役社長就任 (現任) 昭和61年12月 南愛知カントリークラブ開発㈱代表取締役社長就任 平成22年12月 当社代表取締役社長就任(現任) | 注 4 | 会員権株式 1 |
| 取締役 副社長 | - | 吉田 茂 | 昭和13年 3月13日 | 昭和31年 3月 サカエ産業㈱(現㈱トウチュウ)入社 平成10年 6月 南愛知カントリークラブ開発㈱監査役就任 平成22年 6月 ㈱トウチュウ相談役就任(現任) 平成22年12月 当社取締役副社長就任(現任) | 注 4 | 会員権株式 1 |
| 取締役 専務 | - | 花井 保彦 | 昭和17年 4月7日 | 昭和40年 4月 ㈱名古屋相互銀行(現㈱名古屋銀行)入社 平成 8年 6月 ㈱名古屋銀行取締役就任 平成12年 7月 名古屋錦開発㈱取締役社長就任 平成23年 6月 当社取締役専務就任(現任) | 注 4 | - |
| 取締役 | 支配人 | 重野 州弘 | 昭和27年 2月29日 | 昭和50年 3月 株式会社名古屋三越入社 平成26年 4月 ㈱新南愛知入社 支配人就任(現任) 平成28年 6月 当社取締役就任(現任) | 注 4 | - |
| 取締役 | - | 小杉 將郎 | 昭和13年 10月20日 | 昭和62年 5月 南知多観光開発㈱(現スギー産業㈱) 代表取締役就任(現任) 平成 2年12月 南愛知カントリークラブ開発㈱取締役就任 平成22年12月 当社取締役就任(現任) | 注 4 | - |
| 取締役 | - | 加藤 英二 | 昭和13年 8月1日 | 昭和36年 4月 丸紅飯田㈱(現丸紅㈱)入社 昭和38年 5月 刈谷木材工業㈱(現カリモク家具㈱) 入社 昭和51年 4月 刈谷木材工業㈱取締役社長 平成16年 5月 刈谷木材工業㈱取締役会長 平成22年 4月 カリモク家具㈱取締役相談役(現任) 平成23年 6月 当社取締役就任(現任) | 注 4 | - |
| 監査役 | - | 澤田 一則 | 昭和25年 7月19日 | 昭和48年 8月 半田信用金庫 入庫 平成12年 6月 南愛知カントリークラブ開発㈱入社 平成13年 6月 同社取締役就任 平成20年 6月 同社監査役就任 平成22年12月 当社監査役就任(現任) | 注 5 | 会員権株式 1 |
| 監査役 | - | 小杉 英仁 | 昭和21年 6月27日 | 昭和56年 5月 南知多観光開発㈱(現スギー産業㈱) 取締役就任(現任) 平成 6年 6月 南愛知カントリークラブ開発㈱監査役就任 平成22年12月 当社監査役就任(現任) | 注 5 | - |
| 監査役 | - | 杉江 省一郎 | 昭和21年 9月20日 | 昭和44年 4月 杉江製陶㈱入社 昭和48年10月 杉江製陶㈱取締役 昭和60年10月 杉江製陶㈱取締役社長 平成19年10月 杉江製陶㈱取締役会長 平成23年 6月 当社監査役就任(現任) 平成28年 8月 杉江製陶㈱相談役就任(現任) | 注 6 | - |
| 計 | 会員権株式 3 |
(注)1 取締役小杉將郎は、社外取締役であります。
2 監査役小杉英仁、杉江省一郎は、社外監査役であります。
3 監査役小杉英仁は、取締役小杉將郎の弟であります。
4 平成28年6月3日開催の定時株主総会の終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5 平成26年6月25日開催の臨時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6 平成27年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。