仕掛品

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/11/11 16:17

#2 売上原価明細書（連結）

原価計算の方法は実際原価による個別原価計算を採用しております。1 原価計算の方法
同左※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※3 他勘定受入高の内訳は次のとおりであります。※3 他勘定受入高の内訳は次のとおりであります。

商品の使用高	1,461,430千円
製品の使用高	726,582
半製品及び仕掛品の使用高	739,121

商品の使用高	1,572,443千円
製品の使用高	652,553
半製品及び仕掛品の使用高	774,288

b【商品売上原価明細書】

2022/11/11 16:17

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度末の資産合計は、41,451百万円(前連結会計年度末比1,426百万円増加)となりました。
流動資産は、29,197百万円(同4,257百万円増加)となりました。主な内容は、現金及び預金5,549百万円(同1,032百万円増加)、受取手形、売掛金及び契約資産12,163百万円(同360百万円減少)、電子記録債権3,300百万円(同759百万円増加)、仕掛品1,149百万円(同224百万円減少)、短期貸付金3,053百万円(同3,044百万円増加)等であります。
固定資産は、12,254百万円(同2,831百万円減少)となりました。主な内容は、有形固定資産9,232百万円(同276百万円増加)、無形固定資産1,090百万円(同159百万円減少)、投資その他の資産1,931百万円(同2,949百万円減少)であります。

2022/11/11 16:17

#4 製造原価明細書（連結）

なお、発生した原価差額については期末で調整を行っております。1 原価計算の方法
同左※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※3 期首棚卸高の内訳は次のとおりであります。※3 期首棚卸高の内訳は次のとおりであります。

半製品	47,550千円
仕掛品	421,874

半製品	52,447千円
仕掛品	485,363
※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。	※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。

※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。※5 期末棚卸高の内訳は次のとおりであります。※5 期末棚卸高の内訳は次のとおりであります。

半製品	52,447千円
仕掛品	485,363

半製品	41,952千円
仕掛品	423,213

2022/11/11 16:17

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③ 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2022/11/11 16:17

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2022/11/11 16:17