日本ドライケミカル（1909）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 1億2585万
2010年3月31日 -29.42%: 8883万
2011年3月31日 +3.02%: 9151万
2012年3月31日 +42.43%: 1億3034万
2013年3月31日 +52.39%: 1億9863万
2014年3月31日 +18.37%: 2億3511万
2015年3月31日 +30.09%: 3億585万
2016年3月31日 -4.79%: 2億9119万
2017年3月31日 -1.9%: 2億8566万
2018年3月31日 +7.99%: 3億849万
2019年3月31日 +18.72%: 3億6622万
2020年3月31日 +317.56%: 15億2921万
2021年3月31日 -10.16%: 13億7382万
2022年3月31日 -16.31%: 11億4976万
2023年3月31日 +30%: 14億9465万
2024年3月31日 +0.61%: 15億373万
2025年3月31日 -3.14%: 14億5650万

個別

2009年3月31日: 1億1598万
2010年3月31日 -28.04%: 8346万
2011年3月31日 +4.31%: 8706万
2012年3月31日 +44.8%: 1億2606万
2013年3月31日 +37.91%: 1億7385万
2014年3月31日 -3.63%: 1億6755万
2015年3月31日 +25.57%: 2億1039万
2016年3月31日 +3.49%: 2億1772万
2017年3月31日 +31.2%: 2億8566万
2018年3月31日 +4.68%: 2億9904万
2019年3月31日 +17.34%: 3億5091万
2020年3月31日 +20.22%: 4億2187万
2021年3月31日 +15.05%: 4億8536万
2022年3月31日 -12.8%: 4億2321万
2023年3月31日 +24.38%: 5億2637万
2024年3月31日 +4.42%: 5億4961万
2025年3月31日 -0.21%: 5億4846万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
③ 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/25 15:49

#2 売上原価明細書（連結）

原価計算の方法は実際原価による個別原価計算を採用しております。1 原価計算の方法
同左※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※3 他勘定受入高の内訳は次のとおりであります。※3 他勘定受入高の内訳は次のとおりであります。

商品の使用高	2,106,138千円
製品の使用高	848,144
半製品及び仕掛品の使用高	592,640

商品の使用高	2,796,638千円
製品の使用高	1,027,278
半製品及び仕掛品の使用高	790,691

b【商品売上原価明細書】

2025/06/25 15:49

#3 製造原価明細書（連結）

なお、発生した原価差額については期末で調整を行っております。1 原価計算の方法
同左※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※2 経費の主な内訳は次のとおりであります。※3 期首棚卸高の内訳は次のとおりであります。※3 期首棚卸高の内訳は次のとおりであります。

半製品	43,440千円
仕掛品	526,372

半製品	43,509千円
仕掛品	549,615
※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。	※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。

※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。※4 他勘定振替高は、工事への転用使用高であります。※5 期末棚卸高の内訳は次のとおりであります。※5 期末棚卸高の内訳は次のとおりであります。

半製品	43,509千円
仕掛品	549,615

半製品	55,686千円
仕掛品	548,462

2025/06/25 15:49

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③ 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2025/06/25 15:49

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2025/06/25 15:49