3649 ファインデックス

3649
2026/07/10
時価
240億円
PER 予
16.91倍
2011年以降
4.07-143.13倍
(2011-2025年)
PBR
3.9倍
2011年以降
1.28-30.17倍
(2011-2025年)
配当 予
2.99%
ROE 予
23.06%
ROA 予
18.72%
資料
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ファインデックス(3649)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2017年3月31日
9548万
2017年6月30日 -20.27%
7613万
2017年9月30日 +20.65%
9185万
2017年12月31日 -26.43%
6758万
2018年3月31日 -4.59%
6447万
2018年6月30日 -13.03%
5607万
2018年9月30日 +67.79%
9408万
2018年12月31日 -32.24%
6375万
2019年3月31日 +50.79%
9613万
2019年6月30日 +18.86%
1億1427万
2019年9月30日 -12.67%
9979万
2019年12月31日 +12.54%
1億1231万
2020年3月31日 +7.6%
1億2084万
2020年6月30日 -13.09%
1億502万

個別

2009年12月31日
1425万
2010年9月30日 -12.61%
1245万
2010年12月31日 +12.08%
1396万
2011年3月31日 +23.97%
1730万
2011年6月30日 +158.04%
4465万
2011年9月30日 -37.27%
2801万
2011年12月31日 -26.02%
2072万
2012年3月31日 +33.08%
2758万
2012年6月30日 +47.74%
4074万
2012年9月30日 +43.75%
5857万
2012年12月31日 -10.92%
5217万
2013年3月31日 -35.09%
3386万
2013年6月30日 -8.64%
3094万
2013年9月30日 +130.88%
7143万
2013年12月31日 -43.4%
4043万
2014年3月31日 -36.39%
2572万
2014年6月30日 +44.4%
3714万
2014年9月30日 -12.63%
3245万
2014年12月31日 +29.57%
4204万
2015年3月31日 +17.1%
4923万
2015年6月30日 +44.47%
7112万
2015年9月30日 -3.29%
6878万
2015年12月31日 -3.24%
6655万
2016年3月31日 +0.56%
6693万
2016年6月30日 -10.45%
5994万
2016年9月30日 +19.73%
7176万
2016年12月31日 -26.06%
5306万
2017年12月31日 +27.35%
6758万
2018年12月31日 -5.67%
6375万
2019年12月31日 +76.16%
1億1231万

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
2025年3月28日関東財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。
(5)自己株券買付状況報告書
2026/03/25 11:18
#2 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/25 11:18
#3 提出会社の親会社等の情報(連結)
1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。
2026/03/25 11:18
#4 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2025年12月31日)提出日現在発行数(株)(2026年3月25日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式26,608,80026,608,800東京証券取引所プライム市場単元株式数100株
26,608,80026,608,800--
2026/03/25 11:18
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2026/03/25 11:18
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品、原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2026/03/25 11:18
#7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2026/03/25 11:18

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