建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～31年
機械及び装置 10年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づき定額法により償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/22 15:02

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	178百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	5百万円	3百万円

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	62百万円	41百万円
機械装置及び運搬具	117百万円	171百万円

2016/06/22 15:02

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	清原工場	新築フルグラ棟関連設備	2,156百万円
		増築フルグラ棟関連設備	1,094百万円
機械及び装置	清原工場	新築フルグラ棟関連設備(5号・6号ライン)	3,187百万円
		増築フルグラ棟関連設備(4号ライン)	1,737百万円
建設仮勘定	新宇都宮工場	成型ポテトチップス設備	1,806百万円
ソフトウェア	本社	ERPシステム	2,170百万円

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額(百万円)
米国カリフォルニア州	製造設備	機械装置	26
滋賀県湖南市	倉庫	建物及び構築物機械装置	17

(減損に至った経緯)
工場については、継続的に営業損失を計上しており、将来キャッシュ・フローの見積総額が各資産の帳簿価額を下回るため、回収可能価額まで帳簿価額を減額しております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～31年
機械装置 10年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/22 15:02