有価証券報告書-第68期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
1.研究開発費
第1四半期連結会計期間より、これまで「給料」、「賞与」、「法定福利費」、「福利厚生費」及び「その他」に含まれていた金額の一部を、「研究開発費」に含めて表示する方法に変更しております。当社グループの中期経営計画では、技術開発力の強化を目的にグローバル開発拠点の拡大を進めており、今後その重要性が高まることから、当該表示方法の変更により、当社グループ全体の研究開発活動の実態をより適切に表示することができると判断したことによるものであります。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書における、「給料」、「賞与」、「法定福利費」、「福利厚生費」、「その他」に表示していた金額の一部(それぞれ106,831千円、15,721千円、16,067千円、2,660千円、61,403千円:合計202,684千円)を「研究開発費」(866,738千円)に組替えております。
2.助成金収入
前連結会計年度に営業外収入に区分掲記しておりました「助成金収入」(当連結会計年度は14,721千円)は、営業外収益に占める重要性が低下したため、当連結会計年度より、「雑収入」に含めて表示しております。
(連結損益計算書)
1.研究開発費
第1四半期連結会計期間より、これまで「給料」、「賞与」、「法定福利費」、「福利厚生費」及び「その他」に含まれていた金額の一部を、「研究開発費」に含めて表示する方法に変更しております。当社グループの中期経営計画では、技術開発力の強化を目的にグローバル開発拠点の拡大を進めており、今後その重要性が高まることから、当該表示方法の変更により、当社グループ全体の研究開発活動の実態をより適切に表示することができると判断したことによるものであります。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書における、「給料」、「賞与」、「法定福利費」、「福利厚生費」、「その他」に表示していた金額の一部(それぞれ106,831千円、15,721千円、16,067千円、2,660千円、61,403千円:合計202,684千円)を「研究開発費」(866,738千円)に組替えております。
2.助成金収入
前連結会計年度に営業外収入に区分掲記しておりました「助成金収入」(当連結会計年度は14,721千円)は、営業外収益に占める重要性が低下したため、当連結会計年度より、「雑収入」に含めて表示しております。