2882 イートアンド HD

2882
2024/11/08
時価
243億円
PER 予
17.38倍
2012年以降
赤字-120.83倍
(2012-2024年)
PBR
2.24倍
2012年以降
1.01-4.69倍
(2012-2024年)
配当 予
0.72%
ROE 予
12.9%
ROA 予
4.81%
資料
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売上総利益

【期間】

連結

2016年6月30日
23億7460万
2016年9月30日 +107.38%
49億2442万
2016年12月31日 +55.42%
76億5339万
2017年3月31日 +33.96%
102億5273万
2017年6月30日 -73.88%
26億7768万
2017年9月30日 +103.01%
54億3587万
2017年12月31日 +52.97%
83億1515万
2018年3月31日 +35.34%
112億5358万
2018年6月30日 -75.45%
27億6321万
2018年9月30日 +105.92%
56億8996万
2018年12月31日 +53.8%
87億5110万
2019年3月31日 +34.29%
117億5151万
2019年6月30日 -75.46%
28億8338万
2019年9月30日 +104.91%
59億843万
2019年12月31日 +53.13%
90億4738万
2020年3月31日 +34.04%
121億2693万
2020年6月30日 -79.23%
25億1868万
2020年9月30日 +110.49%
53億169万
2020年12月31日 +56.72%
83億905万
2021年2月28日 +23.01%
102億2087万
2021年5月31日 -69.53%
31億1400万
2021年8月31日 +94.86%
60億6800万
2021年11月30日 +54.37%
93億6700万
2022年2月28日 +34.33%
125億8300万
2022年5月31日 -73.07%
33億8800万
2022年8月31日 +95.54%
66億2500万
2022年11月30日 +51.5%
100億3700万
2023年2月28日 +33.26%
133億7500万
2023年5月31日 -73.31%
35億7000万
2023年8月31日 +96.02%
69億9800万
2023年11月30日 +53.44%
107億3800万
2024年2月29日 +33.41%
143億2600万
2024年5月31日 -73.34%
38億1900万
2024年8月31日 +98.14%
75億6700万

個別

2010年3月31日
57億4635万
2010年12月31日 -16.31%
48億937万
2011年3月31日 +28.58%
61億8383万
2011年6月30日 -73.11%
16億6306万
2011年9月30日 +95.97%
32億5911万
2011年12月31日 +50.33%
48億9957万
2012年3月31日 +33.63%
65億4742万
2012年6月30日 -74.65%
16億5967万
2012年9月30日 +105.28%
34億693万
2012年12月31日 +52.44%
51億9366万
2013年3月31日 +33.07%
69億1141万
2013年6月30日 -75.8%
16億7222万
2013年9月30日 +104.16%
34億1398万
2013年12月31日 +53.74%
52億4881万
2014年3月31日 +35.43%
71億830万
2014年6月30日 -75.19%
17億6346万
2014年9月30日 +102.69%
35億7433万
2014年12月31日 +50.21%
53億6917万
2015年3月31日 +35.25%
72億6185万
2015年6月30日 -74.43%
18億5701万
2015年9月30日 +110.6%
39億1089万
2015年12月31日 +56.32%
61億1337万
2016年3月31日 +35.26%
82億6896万
2017年3月31日 +13.72%
94億305万
2018年3月31日 +7.73%
101億2983万
2019年3月31日 +3.78%
105億1278万
2020年3月31日 +4.47%
109億8222万
2021年2月28日 -51.91%
52億8180万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b. 売上総利益
売上総利益は、グループ合計143億26百万円(前期比7.1%増)となりました。売上高総利益率は39.9%と前連結会計年度の40.5%から0.6pt下降いたしました。これは、原材料、エネルギーコストの上昇が影響しており、食品事業では2023年10月に一部商品の価格改定により収益改善を進めたものの、コスト上昇すべてを吸収するには至りませんでした。なお、食品事業における自社製造内製化比率は関東第三工場の通期稼働により、引き続き高位で推移しております。
c. 営業利益
2024/05/27 9:12